「在宅ワークで使っていた高機能ワークチェアを買い替えたいけれど、捨て方が分からない」
「金属、プラスチック、メッシュ生地が合体していて、分別が難しそう」
「実家で自営業を営んでいた部屋を片付けたら、オフィスデスクと一緒に数脚のイスが出てきて役所で回収を断られた」
このように、オフィスチェア（ワークチェア・事務椅子）の処分に悩む方は少なくありません。
近年のオフィスチェアは、座り心地や耐久性を高めるために「金属（アルミやスチール）」「プラスチック」「メッシュ生地やウレタン」などの異なる素材が強固に組み合わされた複合製品となっています。そのため、分解が難しい構造になっているものも多く、自治体によっては「適正処理困難物」として回収を断られたり、特別な手続きを求められたりするケースがあります。
この記事では、オフィスチェアを処分する方法について、自治体で断られる理由や、手間をかけずに正しく処分する具体的な手順まで詳しく解説します。
なぜオフィスチェアは自治体で断られることがあるの？
オフィスチェアの処分が難しくなる理由は、主に以下の3つが挙げられます。
① 素材が混ざった「複合製品」であるため
自治体によっては、粗大ごみとして出す場合でも素材や構造について確認が必要になることがあります。しかし、高機能なオフィスチェアは各パーツがネジや固定部品などで組み合わされており、一般の工具では分解が難しいものもあります。
② 昇降機構のガスシリンダーが使われているため
オフィスチェアには、座面の高さを調節するためのガスシリンダーが使われているものがあります。自治体によっては、このような構造や処理施設での取り扱いを理由に、回収方法を限定している場合があります。分解や取り外しを自己判断で行わず、自治体の案内を確認しましょう。
③ 事業所から出た椅子は家庭ごみとは処分ルートが異なるため
実家がオフィスや店舗を兼ねていた場合の片付けでは、椅子のほかにもデスク、キャビネット、金庫など多くのオフィス家具が出てきます。事業所から出るこれらの家具は、素材や種類によって廃棄物の区分が異なるため、家庭ごみとは分けて処分方法を確認する必要があります。産業廃棄物に該当するものは、必要な許可を持つ処理業者に依頼しましょう。
オフィスチェアを処分する4つの方法
オフィスチェアの処分方法は、その椅子が「家庭で使われていたものか」「事業用か」によっても異なります。状況に合わせて、次のような方法を検討できます。
1. 不用品回収業者に回収を依頼する
分解が難しくて自力で運べない場合や、デスクなど他のオフィス家具もまとめて引き取ってほしい場合は、不用品回収業者への依頼を検討できます。
- メリット：
- 金属とメッシュの分別や、ガスシリンダーの取り外しなどを自分で行う必要がない場合があります
- 重い高機能チェアでも、対応している業者なら部屋からの搬出まで依頼できる
- 家庭用だけでなく、実家の自営業（事務所）から出た事業用の椅子も一緒に引き取ってもらえる
自力での解体や運搬が不可能な状況でも、対応している業者なら、分解や搬出を含めて依頼できます。ただし、業者によって料金体系や搬出の条件は異なるため、事前に椅子の脚数や設置場所（エレベーターの有無など）を伝えて見積もりを取りましょう。
2. 自治体の粗大ゴミ回収を利用する（家庭用のみ）
ご家庭で個人が使用していたオフィスチェアは、自治体によって「粗大ごみ」として収集している場合があります。
- メリット： 指定された手数料を支払って処分できるため、業者に依頼するより費用を抑えられる場合があります。
- 注意点：
- 事前に電話やインターネットで申し込み、処理券（シール）を購入する必要がある
- 指定された日時までに、自力で玄関先や指定のゴミ置き場まで運び出さなければならない
- 前述の通り、ガスシリンダー付きの椅子や、分解されていない複合製品を「回収不可」としている自治体もあるため、必ず事前のルール確認が必要です
3. ブランド家具専門の買取サービスを利用する
もし処分したいオフィスチェアが、有名メーカーの高機能ワークチェアである場合は、買取の対象になる可能性があります。
- 対象になりやすい主なブランド：
- ハーマンミラー（アーロンチェアなど）
- オカムラ（コンテッサ、バロンなど）
- スチールケース、エルゴヒューマン、コクヨなど
これらの人気ブランドで、座面のメッシュに破れがなく、昇降機能やリクライニングが正常に動作するものであれば、出張買取などで値がつくケースがあります。一方で、通販等で購入したノーブランドの一般的な事務椅子は、ブランド品や高級ワークチェアと比べると、買取対象になりにくい場合があります。
4. 買い替え時の引き取りサービスを利用する
新しくワークチェアを買い替える予定がある場合、新しく椅子を購入する店舗（大塚家具やオフィス家具専門の通販サイトなど）によっては、有料または同等品の購入を条件に古いオフィスチェアを引き取るサービスを行っていることがあります。
オフィスチェアを処分するときの注意点
無理な自力解体は怪我や事故の元
「粗大ゴミ代を浮かすために金属とメッシュをバラバラに解体しよう」と、ノコギリやグラインダーを使って無理に解体するのはおすすめできません。
特に昇降機構などの内部部品は、構造を理解せずに分解すると、部品の飛散やけがにつながるおそれがあります。自分で分解・切断せず、自治体や処分業者の案内を確認しましょう。
解体が難しいと感じたら、無理をせず、そのままの状態で処分できる方法を選ぶことが大切です。
事務所の遺品整理時は「産業廃棄物」の扱いに注意
実家がオフィスや店舗を兼ねていた場合の片付けでは、椅子のほかにもデスク、キャビネット、金庫など多くのオフィス家具が出てきます。
事業所から出るこれらの家具は、素材や種類によって一般廃棄物と産業廃棄物に区分されるため、家庭ごみとは分けて処分方法を確認する必要があります。
産業廃棄物に該当するものは、必要な許可を持つ処理業者に依頼しましょう。自治体の家庭ごみ集積所へ自己判断で出すのではなく、事業系ごみとして適切な処理方法を確認することが大切です。
まとめ｜オフィスチェアは使用場所と状態を確認して処分する
オフィスチェアは、椅子の状態だけでなく、家庭で使っていたものか事業所から出たものかによっても処分方法が変わります。
- ハーマンミラーなどの高級ワークチェアで状態が良いなら、まず専門の買取査定を検討する
- 一般家庭で使っていたもので、自力で搬出できるなら、自治体の粗大ゴミルールを確認して申し込む
- 自治体で回収してもらえない、事業用である、他にも大量のオフィス家具がある場合は、事業系ごみに対応できる処理業者などへ相談する
このように、費用だけでなく、自分で搬出できるか、事業用か家庭用か、ほかの家具もまとめて処分したいかを考えて、無理のない方法を選びましょう。
大型家具や重量物、大量の不用品など、自力での搬出や処分が難しい場合は、無理に動かさず専門業者へ相談しましょう。
複数の業者から見積もりを取り、料金や作業内容を比較してから依頼できます。
※品目や設置状況によっては対応できない場合があります。申し込み時に、処分したい品物や数量、搬出状況などを伝え、対応範囲を確認してください。